HOSIDEN RECRUITMENT

FAQ

よくある質問と教育制度

FAQ

Q.配属はどのようにして決まりますか。
入社後の配属は次の3つの観点をもとに総合的に判断します。
(1) 各人の希望
(2) 各人の適性
(3) 会社の経営上の必要性
結果として、希望する部署に配属できないことがあります。 それは会社としてその人にとって最も活躍できるであろうフィールドを考えたものであります。 ですから、仮に希望どおりの職場に配属されなかったとしても、短期的な視点で捉えるのではなく、自分でもまだ気づかない自己の新たな可能性を発見するチャンスであると考えてください。
Q.何か取得しておくべき資格はありますか
入社に際して必ず取得しておかねばならない資格というものは特にありません。 また、持っていれば採用試験で有利になる資格というものもありません。 ただ、当社はワールドワイドにビジネスを展開しており、どの職種においても英語の能力が必要になる可能性があります。よって英語などの外国語に自信がある方はTOEIC等の語学検定を受検して実力をスコア化しておいてください。 また、日常の業務のなかでパソコンは必須となっていますので、Microsoft Office ソフト(Word、Excel、PowerPoint等)の一般的な操作は身につけておいて下さい。
Q.仕事はどういった流れで進んでいきますか。
当社の主な顧客は国内外のAV機器、コンピュータ、通信機器、車などのセットメーカーであり、そのニーズに合わせた受注生産が基本となります。そのため一連の業務の流れは次のようになります。
(1)営業社員がこれらのセットメーカーのニーズをつかみ、受注獲得をめざして活動を行う。
(2)得られたニーズをもとに技術部門にて実際の製品の開発、製品化までの道筋を立てる。
(3)受注後、製造部門が製品を量産(生産拠点は主に海外)し、世界中のセットメーカーに納品。
上記の他にもユーザーニーズや時代の潮流に先行して当社独自で新商品・新技術を開発する部門(研究開発部)や製品品質を管理する部門(品質センター)、会社経営を支える管理部門(経理財務や総務、人事等)など数多くの部門が相互に補完・協力しながら業務を行っています。
Q.海外で活躍できるチャンスはどれくらいありますか。
海外に出ていただくチャンスは出張も含めるとかなりあり、今後もその機会が増えることは確実です。 現在、当社の海外拠点は販売・生産拠点をあわせて9ヶ国に14社あり、日本からの派遣社員は社員全体の約1割程度、駐在期間は原則として3~5年間となります。 また、海外への派遣以外でも、部署によっては出張する機会が頻繁にあります。 当社では海外展開に幅広く対応できる人材を強化するために語学研修や、英語でのビジネスコミュニケーションを修得する研修を実施しています。
Q.全社で取り組んでいることはありますか。
地球環境保全について『私たちは、地球環境保全が人類共通の重要課題とするホシデングループの経営理念に基づき、事業活動のあらゆる場面において、地球環境を配慮し行動する』──このような環境理念に基づき、環境保全推進組織を整備し早くから省資源、省エネルギー、温室効果ガスの排出抑制などに取り組んできました。また、海外を含めた全生産拠点で環境マネジメントの国際規格であるISO14001の認証を取得し、使用エネルギーの削減、環境汚染防止への取り組み、産業廃棄物の削減、リサイクルの効率化、材料に含まれる環境汚染物質管理を含め、製品設計段階から製品のライフサイクル全般にわたる環境負荷の低減にも独自の視点で取り組んでいます。
詳しくは環境保全活動のページをご覧ください。

新入社員教育制度

1.導入教育
約1週間
社会人・ホシデンの社員としての基礎知識を学んでいただきます。 たとえば、ビジネスマナー、当社の規則、人事や給与の規定、税金や社会保険、エレクトロニクス業界の現状、環境・品質ISOのこと等々。
2.実務教育
約1週間
講義形式で仕事に必要な基本的知識を習得していただきます。 ・ビジネス基礎コース ・技術基礎コース ・生産基礎コース などを用意しています。
3.英語研修
約2週間
すべての社員にTOEIC対策と英会話のレッスンを受けていただきます。
4.専門教育
約2週間
技術系職種に必要な専門スキルを身に付けていただきます。 ・3次元CAD設計基礎コース ・工学基礎研修 ・半田付け講習 などを用意しています。
5.実務実習
約2か月
専門教育と並行して仮配属した職場で実際の仕事を通じて、仕事の進め方やビジネスの基礎を学んでいただきます。いわゆる、OJT(On the Job Training)です。

2年目以降の教育

※下記の表はスワイプしてご覧ください。
階層 階層別教育 職種別教育 グローバル教育 その他教育
管理職 管理職研修
新任管理職研修
  グローバルマインド研修
語学研修
自己啓発支援制度
・一般通信教育受講補助
・社外セミナー受講料全額会社負担
ライフプラン研修
監督職 主任・係長マネジメント研修
リーダーシップ開発研修
コンフリクトマネジメント研修
プレゼンテーションスキル向上研修
ロジカルコミュニケーション研修
ロジカル思考力研修
財務分析基礎研修
各種スキル向上研修
一般社員 中堅社員養成研修
若手社員養成研修
2年目社員フォロー研修